近年急速に注目を集める「再生可能エネルギー」
企業においてもサステナビリティやCSRの観点から、その導入が進められています。
今回は、
・再生可能エネルギーとは
・企業における再生可能エネルギーの導入事例
・企業への再生可能エネルギーの導入方法
の3つの切り口から企業と再生可能エネルギーの関わりについて整理をしていきます。
・再生可能エネルギーの基本知識を学びたい
・企業のサステナビリティ推進担当者
そういった方にはとてもおすすめの内容になっています。
再生可能エネルギー（再エネ）とは
再生可能エネルギー（再エネ）とは、バイオマス、地熱、水力、太陽光、風力といった、「自然由来で二酸化炭素を排出せずに活用できるエネルギー」のことを指します。
化石燃料由来のエネルギーとは異なり、再生可能エネルギーは適切に使用すれば枯渇することはありません。いずれのエネルギー消費も実質的に二酸化炭素を排出しない、という背景から「グリーンエネルギー」と呼ばれることもあります。
また、再生可能エネルギーの普及は脱炭素社会の実現に向けて必要不可欠です。2019年、資源エネルギー庁の報告（参照：令和3年度エネルギー白書「【第211-3-2】主要国の化石エネルギー依存度」,p.75https://www.enecho.meti.go.jp/about/whitepaper/2022/pdf/2_1.pdf,）によると、日本の化石燃料依存度は約88%であり、諸外国と比較しても化石燃料への依存度が非常に高く、再生可能エネルギー導入の余地が大きく存在しています。
したがって、個人、自治体に限らず民間も含めて再生可能エネルギーの普及推進を進めていくことが重要になります。
企業における再生可能エネルギーの導入事例
では、再生可能エネルギーはどのような企業で導入されているのでしょうか？
今回は、日本だけでなく、世界各国で事業を展開するグローバル企業をご紹介します。
スターバックス
スターバックスは2030年に向けてCO2、水、廃棄物に関して具体的な数値目標を課しています。
2030年の長期的目標の達成に向けたマイルストーンとして、スターバックスコーヒー日本法人は直営店舗で消費する電力を再生可能エネルギーに100%切り替えていくことを宣言しています！
今後は水力発電やバイオマス発電等、太陽光発電に利用も視野に入れていくとのことです。
イケア
イケアはビジネスとバリューチェーンの再構築を通して温室効果ガスの排出削減に取り組んでいます。
2050年にはネットゼロエミッションを達成する、という野心的な目標を掲げています。
その目標達成に向けた取り組みの中間目標として、2030年までにイケアのバリューチェーン全体で再生可能エネルギー使用率を100%にするという目標も設定しています。
パタゴニア
パタゴニアは、現在カーボンニュートラルの達成に向けてサプライチェーンの見直しを進めています。
その活動の一環として、再生可能エネルギーの導入を進めています。
ソーラーパネルのシェアリングやコミュニティ発電への投資を進めています。再生可能エネルギーの調達に限らず、その供給への投資を行っている点が特徴的です。
また、パタゴニアは自社HPの中に「再生可能エネルギーについてよくあるご質問」というページを設けています。
▼詳細はこちらから
https://www.patagonia.jp/go-renewable-faq.html
単に再生可能エネルギーを導入するだけではなく、再生可能エネルギーそのものに対するスタンスを表明しています。
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企業への再生可能エネルギーの導入方法
①電力切り替え
現在、多くの小売り電気事業者が太陽光発電や風力発電などの再生可能エネルギーを電源としたメニューを用意しています。メニューによっては、切り替え前と価格がほとんど変わらないものもあり、導入は比較的容易と言えます。
万一、電力会社が倒産したとしても、供給義務は送配電業者にあります。したがって、供給不可になるリスクも限りなく小さいと言えます。
②発電施設を設置
発電施設を設置することで再生可能エネルギーを利用することも可能です。当然、設備投資が必要になります。
発電施設の中で最も一般的なのは、太陽光発電施設になります。
自家消費型の太陽光発電を設置することで、自家発電の電気を利用することができ、電気代を削減することができます。企業施設の中でも稼働率が高い施設ほど費用対効果が期待できます。さらに、非常用電源として活用もできます。このように、発電施設の設置には長期的なメリットがあります。
まとめ
いかがでしたか？
今回ご紹介したように、世界各地で再生可能エネルギー（再エネ）の活用が進められています。先進的な取組みを参考にしながら、導入を検討してみてはいかがでしょうか？
